消費税も所得税もいらない

中流階級と上流階級は自己利益を理解していれば、生活必需品に対する税金のすべてに、そして労働の賃金に直接かける税金のすべてにつねに反対するはずである。

どちらの税金もすべて、最終的に自分たちが負担することになり、しかもかなりの超過負担をかならず伴うからだ。

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たとえば皮革に対する税金では消費者は、自分が買う靴にかけられた税を負担するだけでなく、製靴や皮なめしの労働者が使う靴にかけられた税の一部も負担しなければならない。

さらに、自分が買う靴のために働いた間にこれらの労働者が消費した塩、石鹸、蝋燭に対する税金、塩や石鹸や蝋燭を生産した労働者が使った革靴に対する税金も負担しなければならない。

国富論第五編第二章第二節第四項その2　消費財に対する税金